「見えない汚染『電磁波』から身を守る」（講談社＋α新書・古庄弘枝）を読みました。
実は私はケータイ、パソコン、電子レンジ…電磁波ものが苦手です。強い電磁波の場所に行くと頭痛がします。
…と思って読み始めたら、先日お会いしたノルウェーの女性初の首相ブルントラントさん（1939年生まれ）も“電磁波過敏症”でいらっしゃるとか。スウェーデンやアメリカでは、電磁波過敏症の症状として頭痛、めまい、吐き気、ケータイを耳にあてると“あつい”と感じられる…などの兆候がいくつもあげられ、多くの人がそのことを知り、規制もあるとか。
たとえばストックホルム市では、自宅の電磁波対策に市が経済支援をすることも決められているといいます。アメリカでは、アメリカ障害者法のもとに支援計画もあるそうで、イギリスでは基地局の建設許可の全国的見直しに着手し、カナダでは電磁波過敏症を意識する月間が昨年夏よりスタートしているとか。EUは電磁波過敏症の人のため適切な防護を認めることを明記した報告書が昨年春採択されたといいます。
こうした動きに比べると、日本ではまだ大きな問題となっていませんが、福岡県篠栗町、鎌倉市、滝沢村、羽村市、盛岡市、国立市、有田町、いわき市、鹿児島市、久留米市、別府市、佐賀市、長崎市などでは予防的とりくみや規制のための条例がすでに成立しているといいます。
どのような条例か調べてみたいと思います。
子供たちの体はもっと心配です。
ロシアは国立非電離放物線防護委員会が“16才以下の子供はケータイを使うべきでない”と勧告し、イギリスでは国立放射線防護委員会が“8才未満の子供にはケータイを使わせないように”と言い、カナダでのトロント市公衆衛生局は“8才以下の子どもたちには固定電話を”と呼びかけているといいます。オーストリアのザルツブルク州では2005年公衆衛生局が“学校や幼稚園では無線LANやデジタル式コードレス電話の使用をやめるよう”公式文書で呼びかけたといいます。
いずれも、本からのデータです。さらに詳しい背景を調べてみたいと思います。
日本ではケータイ会社のコマーシャルがマスコミの収入を支えています。
この本を本屋で見つけるのも実は大変でした。データがなかなかオープンになりません。
北里研究所、病院臨床環境医学センターがわが国最先端の研究をしているといわれています。
世界標準、日本現状…多くの研究者から良心的な現実を教えていただきたいと思います。